耐震リフォームが必要な家とは

地震が来る前の早期対応が、命を守る必須条件です。そこで、リフォームの必要性について調べてみました。今実際に住んでいる家の耐震性をチェックできる診断テストもあるので、ぜひやってみてください。

昭和56年以前に建てられた家には耐震診断＆リフォームが必要

新しい耐震基準法が制定される前、つまり昭和56年以前に建てられた家は、全て正式な耐震診断を受けた方が良いといわれています。

耐震診断は、建築士などの専門家に依頼します。市町村の役所や建築士事務所協会などで紹介してもらうこともできますし、耐震診断から改修工事まで行ってくれるリフォーム会社もあります。

診断方法は2通りあり、一般的な木造住宅では一般診断法が用いられます。

一般診断法とは、設計図書や現地調査を基に、その家の構造強度を計算し、その結果を上部構造評点として示したものです。上部構造評点が1.0以上あると、現在制定されている耐震基準を満たしていることになります。

以下に、その評価基準を紹介していますので、参考にしてください。

ただ、この評価基準は、あくまで生命の安全が守られるかどうかとなっています。地震によってひびが入ったり、雨漏りするなどといった建物の被害を防ぐことができるという評価ではありません。

では実際に、今お住まいの家が耐震リフォームが必要かどうかを、簡単に診断してみましょう。

1：昭和56年（1981年）の5月以前建てられた家である
2：一辺が4m以上ある大きな吹抜が存在している
3：建物の平面はL字やT字のように複雑である
4：基礎は、鉄筋コンクリートの布基礎、ベタ基礎、杭基礎以外である
5：1階の壁が少なく、比較的重い和瓦や洋瓦といった屋根葺材を使っている
6：1階外壁に壁のない部分がある
7：2階外壁の直下に1階の内壁や外壁のない部分がある
8：建築確認など必要な手続きを省略して増築したり、増築を繰り返している
9：これまでに浸水や火災、地震などの災害に遭遇したことがある
10：建物の一部が腐ったり、シロアリが発生するなど、老朽化が確認できる

5個以上当てはまった場合は、正式な耐震診断が必要、さらに10個全て当てはまった場合は、かなり危険な状態と言えます。すぐにでも専門家に依頼をし、耐震診断を行うようにしてください。